トラベルボイス– tag –
-
需要予測
米国の観光促進団体「ブランドUSA」CEOが来日、日本市場は国際市場で伸びトップ、早期回復に期待
米国の観光促進団体ブランドUSAのクリストファー・トンプソンCEOが来日。日本市場への期待について語った。また、日本独自の取り組みとして、日本の旅行会社を対象に、販促プランのキャンペーンを募集するコンテストも実施する。...このサイトの記事を見る -
調査
世界のLGBTQ+旅行者、旅行先選びで「安全」考慮は8割、支援ない旅先のキャンセル経験は4割
ブッキング・ドットコムは、日本を含む世界27ヵ国1万1555人のLGBTQ+の旅行者を対象に実施した調査結果を発表。世界のLGBTQ+旅行者の8割は、旅先を選ぶ際にLGBTQ+として自身の安全とウェルビーイングを考慮すると回答。...このサイトの記事を見る -
デジタル・テクノロジー
グーグル、タビナカ検索「Things to do」にツアーを無料表示、事業者が旅行者と直接つながる機会提供、まずは英語版モバイルで【外電】
米観光産業ニュース「スキフト」によると、グーグルがタビナカ検索「Things To Do」検索結果にツアーやアクティビティの表示を開始。まずは英語版モバイルから。...このサイトの記事を見る -
空港関連
大阪市内のホテルで預けた荷物を、当日中に海外空港で受け取り可能に、手ぶら観光推進で実証実験
AirpoterとJALエービーシー、関西イノベーションセンターが手ぶら観光と手荷物預けのDX推進。まずは大阪で実証実験。航空便、時間帯によっては当日中に海外空港で受け取れるようにする。...このサイトの記事を見る -
統計
JR東日本、2022年度の乗車人員データを公開、上位の全100駅で増加、一方で1位「新宿駅」が2018年比で減少
JR東日本が2022年度のエリア内各駅の乗車人員データを発表。...このサイトの記事を見る -
都道府県
北陸3県を自転車でめぐるスタンプラリー、広域周遊観光を促進、ナビタイムのアプリで全240スポットを配信
ナビタイムジャパンは、「自転車で巡る!北陸3県デジタルスタンプラリー」で、自転車専用ナビゲーションアプリ「自転車NAVITIME」を提供。サイクルツーリズムで広域周遊観光を促進する。...このサイトの記事を見る -
都道府県
中央日本の4県が、徳川家康ゆかりの「金山」つなぐ新たな観光ルート、御朱印や高速料金の定額プランなど提供
新潟県、長野県、山梨県、静岡県は、新しい観光プロジェクト「黄金KAIDOプロジェクト」キャンペーンを開始。4つの金山を結ぶルートでジタルスタンプラリーを実施。...このサイトの記事を見る -
行政、政策
京都市東山区、「お試し居住」を実施、滞在・生活体験を通じて移住促進、テレワーク環境も用意
京都市東山区へのお試し居住プログラム「UPCYCLE LIFE HIGASHIYAMA」第二期が今年12月1日から来年2月28日かけて実施。参加者の募集は今年10月1日から。東山区の人口増加が目的。東山区に3日から1週間程度滞在する。...このサイトの記事を見る -
ホテル・旅館
宿泊施設のクチコミ管理「トラスト・ユー」、AIで返信文を自動作成する新機能、業務時間の削減へ
AIでホテルのクチコミ管理業務を効率化。トラスト・ユーが返信文を自動作成する新機能の提供を開始。...このサイトの記事を見る -
調査
中国の富裕層人口は全体の7%、超富裕層は460万人、中国の観光機関が成長鈍化を指摘
中国アウトバウンド観光研究所(COTRI)によると、中国の平均年収870万ドル(約12.5億円)の超富裕層は約460万人。平均年収16万5000ドル(約2380万円)の富裕層は9900万人。13億人の平均年収は3300ドル(約48万円)。...このサイトの記事を見る -
訪日インバウンド
日本旅行業協会、高付加価値化など4つを柱で事業推進、コンプラ問題で新たな再発防止策検討へ
日本旅行業協会がポストコロナへの旅行業界の直近の取り組みを発表。コンプラやオーバーツーリズム問題などの適正化にも尽力し、海外、国内、訪日の三位一体で事業を推進していく方針を示した。...このサイトの記事を見る -
東京都
東京観光財団が運営する東京観光産業ワンストップ支援センターが、人材不足をテーマにセミナーを実施、若手確保のカギとは(PR)
東京観光財団は、2023年6月「観光経営力強化セミナー」を開催。3名の講師を迎え、観光産業の未来を握る若手の人材確保に向けた取り組みのためのヒントを紹介した。...このサイトの記事を見る -
危機管理
日本旅行業協会、「観光産業共通プラットフォーム」で災害時の訓練実施、本稼働に向けて、事務局設置で運用支援も
日本旅行業協会が「観光産業共通プラットフォーム」の構築で宿泊施設に対する災害時情報集約訓練を実施。震度5強の地震が発生したという想定で、各施設に情報集約を依頼。...このサイトの記事を見る -
経営戦略、事業計画
Trip.com、グループ従業員に育児補助金制度を導入、1~5歳まで毎年20万円支給、働く女性を支援
トリップ・ドットコムは、子供が1歳から5歳になるまでの毎年、育児奨励金として1人につき1万人民元(約20万円)を支給へ。共働き家庭を促進するための補助金として10億人民元(約161億3,000万円)を投資。...このサイトの記事を見る -
空港関連
ANA、羽田空港の国内線ラウンジを刷新、100席増設、防音個室ブース8台も正式導入
ANAは、2023年7月14日に羽田空港国内線「ANA SUITE LOUNGE」をリニューアル。座席を約100席増設。防音個室ブース8台も正式に導入。...このサイトの記事を見る -
クルーズ
新たな世界最大級客船「ユートピア・オブ・ザ・シーズ」の概要発表、乗員乗客8000名規模で2024年デビュー
ロイヤル・カリビアンが、新造船「ユートピア・オブ・ザ・シーズ」の詳細を発表。...このサイトの記事を見る -
フォーカスライト
旅行ビジネスへの世界の投資環境を識者が議論、旅行系スタートアップへの投資熱が鈍化、投資家が注目しているポイントは?【外電】
2023年1~3月の世界の旅行ビジネスへの投資熱が鈍化。このままの投資ペースが年末まで継続した場合、投資額は2015年レベルまで後退する見込み。欧州で開催された旅行イベントでの討論をレポート。...このサイトの記事を見る -
ニュージーランド航空
ニュージーランドの観光戦略を現地でキーパーソンに聞いてきた、2030年にはすべての旅行者を「ハイクオリティ・ビジター」に
ニュージーランド最大の旅行商談会「トレンツ(TRENZ)」が2023年5月、4年ぶりに現地で開催。「再生型観光」を目指すニュージーランドの戦略を現地のキーパーソンに聞いた。...このサイトの記事を見る -
訪日インバウンド
農水省、「農泊推進実行計画」を策定、2025年度に宿泊者数700万人泊を目標、訪日外国人は1割に
農林水産省が2023~2025年の「農泊推進実行計画」を策定。成果を示す成長期を移行すべき段階にあるとし、2025年度目標として農泊地域での年間延べ宿泊者数700万人泊、うち訪日外国人旅行者の割合10%を掲げた。...このサイトの記事を見る -
日本観光振興協会
ツーリズムEXPOジャパン2023の概要発表、4年ぶりの大阪開催、テーマは「未来」、多様化する観光の未来像
4年ぶりに大阪で開催される「ツーリズムEXPOジャパン(TEJ)2023大阪・関西」.の概要が発表された。2023年10月26日から29日まで、テーマは「未来に出会える旅の祭典」。2025大阪・関西万博を皮切りに世界から注目が集まる「関西未来ゾーン」も新設する。.....