トラベルボイス– tag –
-
阪急交通社
阪急交通社が入社式、2023年度は27名が入社、酒井社長「目標を成し遂げる強いチームの一員として」
阪急交通社は、2023年度入社式を実施した。今年度は27名が入社。酒井社長は新入社員に向けた「新たな創業100周年までの道のりを目指し目標を成し遂げる強いチームの一員として積極的に業務に取り組んでほしい」と呼びかけた。...このサイトの記事を見る -
日本旅行
日本旅行、2年ぶりに入社式、新卒採用は45名、小谷野社長「既成概念にとらわれない柔軟な発想と行動力で」
日本旅行は、2年ぶりとなる2023年度入社式を本社で実施。45名が入社した。小谷野悦光社長は新入社員へのメッセージの中で「旅行代理店業からソリューション企業としての変革を加速させてく」と表明。...このサイトの記事を見る -
人事
【人事】日本政府観光局、新理事長に元観光庁長官の蒲生氏が就任、清野氏は退任
日本政府観光局の新理事長の元観光庁長官の蒲生氏が就任。清野氏は退任。...このサイトの記事を見る -
調査
2022年のテレワーク人口は同水準で維持、継続意向は87%、一方で首都圏と地方、企業規模で大きな差
国土交通省の調査によると、2022年度の雇用型テレワーカーの割合は昨年度調査から0.9ポイント減少し26.1%。首都圏と地方、企業規模別で依然として差が大きい。...このサイトの記事を見る -
観光庁
2023年2月の宿泊者数、コロナ前の7%減まで回復、日本人は微増、外国人は36%減 ー宿泊旅行統計(速報)
2023年2月の延べ宿泊者数は前年同月比73.5%増、2019年同月比では7.2%減の4039万人泊。日本人は0.6%増の3447万人泊。外国人2019年同月比36.2%減の592万人泊まで回復。...このサイトの記事を見る -
国土交通省
国交省、MaaSデータの連携ガイドラインを改訂、デジタルチケットや動的データでの連携の意義を追加
国土交通省は、「MaaS 関連データの連携に関するガイドライン」を改訂。デジタルチケットに関する連携の高度化の意義、動的データに関する連携高度化の意義や混雑予測情報などの予測を含むデータ項目など追加。...このサイトの記事を見る -
JNTO
日本政府観光局、全国の広域連携DMOと「連携協定」、地方誘客を強化、北海道観光推進機構など10法人
日本政府観光局が全国の広域連携10DMOと「連携協定」。日本の地方部の認知向上、訪問需要喚起の促進に取り組む。...このサイトの記事を見る -
観光庁
観光庁、日本の「先駆的DMO」選定、世界的なDMOの形成へ支援、京都市観光協会など3法人
観光庁が「先駆的DMO」を3法人認定。世界に誇れる持続可能な観光地域づくりをおこなう「世界的なDMO」の形成を目指す一環。先駆的DMOを選定して、戦略的な伴走支援などを実施する。...このサイトの記事を見る -
訪日インバウンド
2022年のインバウンド消費額、1人あたり支出は23.5万円で5割増、国籍別構成比では韓国と中国がツートップ
2022年の訪日外国人旅行消費額(試算値)は、コロナ禍前の2019年比81.3%減の8987億円。1人あたり旅行支出は同47.9%増の23万5000円だったと推計。...このサイトの記事を見る -
訪日インバウンド
インバウンド消費額5兆円へ、元力士・小錦氏など各界オピニオンリーダーが語った復活へのヒントとは?
インバウンドの本格再開に向けた「GLOBALIZED インバウンド2.0 訪日DXで進化する日本の未来」と題するセミナーを開催。各界のオピニオンリーダーがインバウンド復活に向けたヒントを披露した。...このサイトの記事を見る -
観光庁
政府、新たな「観光立国推進基本計画」を閣議決定、人数より「質の向上」を強調、持続可能な観光地づくりに軸足
政府が2023年3月31日、「観光立国推進基本計画」を閣議決定。6年ぶりの改訂となり、計画年度は2023~2025年度。コロナを経て観光立国の持続可能な形での復活に向けて政策を推進する。...このサイトの記事を見る -
調査
世界の旅行トレンドは、「ロケ地巡り」「食」「健康志向」「隠れた名所」、Z世代とミレニアル世代で高い旅行意欲
アメリカン・エキスプレス・トラベルが今年の4つの世界的トレンドとして「ロケ地巡り」「目的としての食」「健康志向」「隠れた名所の発見」を挙げた。...このサイトの記事を見る -
訪日外客数
成田空港の国際線、外国人客は回復順調で2ヶ月連続100万人超え、一方で回復遅れる日本人客 ー2023年2月
2023年2月の成田空港の国際線外国人旅客数が101万人となり、2ヶ月連続で100万人を超えた。一方、国際線日本人旅客数は2019年同月比では依然として68%減の36.4万人。...このサイトの記事を見る -
航空会社
航空機が実際の飛行した路線を機種ごとに特定する新ツール、航空データ分析シリウムが提供開始、衛星ベースの追跡データを利用
航空データ分析のシリウムは、実際に飛行したフライトを機種ごとに特定する航空路線ツール「Airline Routes」を立ち上げ。実際に航空会社が飛行した路線、機体を特定する。...このサイトの記事を見る -
デジタル・テクノロジー
LCCエアアジア、スーパーアプリに「ライブ通話機能」導入、新たに払い戻し追跡機能も
エアアジアは、チャット(Ask Bo Live Chat)上で担当スタッフと直接電話で話すことができるライブ通話機能を導入。また、スーパーアプリとウェブサイトで払戻し追跡機能を導入した。...このサイトの記事を見る -
海外旅行
タイ国政府観光庁、観光客誘致へOTAアゴダら4事業者と戦略的提携、タビナカ予約2社やモバイル決済「アリペイ」と
タイ国政府観光庁(TAT)は、アゴダ、アリペイ、クルック、KKdayの4社と戦略的パートナーシップ。インバウンド誘致に向けて体験アクティビティの訴求を強めるプロモーションおよびキャンペーンを展開する。...このサイトの記事を見る -
海外旅行
豪ケアンズ観光局、サステナブル旅行を集約したサイト公開、啓蒙活動と各種プログラムを紹介
ケアンズ観光局は、「ケアンズ・サステナブルトラベル・ハブ」の日本語版の公開。観光を楽しみながら自然・文化の保護を支援するサステナブル旅行の計画や実現をサポートしていく。...このサイトの記事を見る -
行政、政策
沖縄県西表島で入域数上限が1日1200名に、「観光管理計画」を策定、訪問税の導入や自動車速度制限も
沖縄県・西表島への観光客入域数などを定めた新たな「西表島観光管理計画」。世界遺産地域外でも上限入域数を1日当たり1200人に。また、竹富町訪問税(仮)を導入する。...このサイトの記事を見る -
韓国観光公社
韓国、電子渡航認証制度「K-ETA」を一時免除、日本含む22カ国・地域が対象、デジタルノマドビザなど新設も
韓国政府が訪韓客が観光などの目的でビザなしで入国する際に必要な電子渡航認証制度K-ETAについて、日本を含む22カ国・地域に対し一時免除すると発表。対象期間は2023年4月1日~2024年12月31日。...このサイトの記事を見る -
訪日インバウンド
最高級クルーズ「シルバーシー」が日本発着クルーズを再開、その船内と拡大する配船計画を取材した
高級クルーズ「シルバーシー・クルーズ」が日本発着クルーズを再開。日本でのクルーズ需要が高く、初クルーズはほぼ満船。見学会で船内を取材した。...このサイトの記事を見る