訪日インバウンド– category –

インバウンドガイド協会の新代表理事にBRICK’s社長の吉川健一氏が就任。また、インバウンド旅行市場の回復を見据え、新たに「ガイド育成プログラム」を開発。自治体やDMOらと連携でガイド人材育成へ。...このサイトの記事を見る

本格解禁直前の2022年9月中旬から2週間、米国人旅行者の訪日ツアーをガイドした通訳案内士が現場最前線をリポート。そこで見えてきた課題や今後の展望をまとめた。...このサイトの記事を見る

水際対策緩和、全国旅行支援などがスタートするなか、観光政策を議論する関係閣僚会議が開催された、岸田首相はインバウンド需要回復の具体策を早急に策定するよう指示。...このサイトの記事を見る

ポケトークは、AI翻訳ソフト「ポケトーク同時通訳」を発表。音声と字幕による同時通訳ができるサービスを今冬に正式リリースする。訪日客増加が見込まれることから、観光産業への支援も積極的に実施していく考え。...このサイトの記事を見る

ユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)がアジア圏に強い決済サービス「Alipay＋」を導入。訪日客をはじめとする来場者の利便性を向上、ウォレットユーザー向けにクーポン配布などのキャンペーン実施も。...このサイトの記事を見る

2022年10月11日から水際対策が大幅に緩和されることに伴い、入国に有効なワクチン接種(3回)証明書の条件として、中国のシノファーム、シノバック、インドのインド血清研究所なども認める。...このサイトの記事を見る

2022年10月11日からビザ免除の再開など、訪日個人旅行が解禁が実施されることを受けて、オンライン旅行会社の日本の検索が急増。エクスペディア、エアビー、Klookが、日本旅行関連検索データを公表した。...このサイトの記事を見る

2年半に及ぶ旅行市場の「コロナ禍明け」になるか。10月11日から、入国者数の上限撤廃と個人旅行・ビザなし渡航が解禁。全国旅行支援も開始で、国内・訪日の本格回復に期待。...このサイトの記事を見る

日本政府観光局（JNTO）によると、2022年8月の訪日外国人旅行者数（推計値）は16万9800人。...このサイトの記事を見る

JALが運営する中国向け越境ECサイト「日本航空優選」で名古屋銀行が連携を開始した。名古屋銀行が中国への販路拡大を目指したい事業者をJALにつないで中国にアピールする。...このサイトの記事を見る

経済同友会は、国際水準の水際対策に向けて、個人旅行の解禁、ビザ免除、入国上限数撤廃、国際便の復活とMICEの誘致の4項目を提言を行った。...このサイトの記事を見る

日台観光推進協議会と台日観光推進協議会は、「2022日台観光サミットin桃園」を9月2日に台湾・桃園市で開催。双方で本格的な観光交流の再開を促し、早期の双方向交流人口750万人達成を目標とすることで一致。...このサイトの記事を見る

観光庁が「外国人観光客の受入れ対応に関するガイドライン」を改訂。「添乗員なしパッケージツアー」の定義から、陽性者発生時の対応まで。 現在と同様に旅行会社が介在する形に。...このサイトの記事を見る

岸田文雄首相が記者会見で9月7日以降の水際対策の緩和を発表、1日当たりの入国者数上限は5万人、すべての国から、添乗員を伴わない訪日パッケージツアーでの入国を可能とした。...このサイトの記事を見る

楽天トラベルが2022年7月にインバウンド向け宿泊予約サイトを刷新。外国人客の需要に対応した仕様と機能に刷新。訪日個人旅行の解禁見据え、11カ国地域で提供。...このサイトの記事を見る

【参加受付中】トラベルボイスと外国語のトータルサポートを提供するBRICK'sが、観光×通訳をテーマにウェビナーを開催。危機発生時などのサポート事例を紹介し、コロナ後の受け入れに必要な準備を考える。...このサイトの記事を見る

京都市観光協会（DMO KYOTO）は、インバウンド向け観光コンテンツ造成支援プログラム「インバウンド・イノベーション京都」を新たに立ち上げ、参画事業者を募集する。...このサイトの記事を見る

観光庁は、「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり」のモデル観光地を公募。地方創生や訪日外国人旅行者の観光消費額の拡大を目指すもの。...このサイトの記事を見る

岸田首相は24日、ワクチンの3回目接種を条件に、9月7日から入国前72時間以内の陰性証明の提示を免除すると発言。一方、1日の入国上限数の緩和については、具体的な言及は行わなかった。...このサイトの記事を見る

日本政府観光局によると、2022年7月の訪日外国人旅行者数は14.5万人。...このサイトの記事を見る