デジタル・テクノロジー– category –

日本ユニシス社が、昨年12月に国際航空運送協会(IATA)が推進する新流通規格NDCでレベル4の認証を取得した。日本のITプロバイダーでは初めてとなるNDC認証取得の背景と、観光産業への取り組みの今後を聞いた。...このサイトの記事を見る

北海道札幌市で2月4日、史上初の「オンラインさっぽろ雪まつり2021～みんなでつくる雪まつり」がスタートする。コロナ禍で内容刷新、オンラインPRとともに市民参加型に。...このサイトの記事を見る

ビジョンが東北エリアを中心にOMOソリューションを提供するZORSEと、ビジョングループの各種サービスにおいて業務提携。地域社会における課題改善とDX推進支援を拡大する。...このサイトの記事を見る

熊本県の人吉市、小国町、南小国町が連携してAプロモーション事業「ともに見よう」を開始した。取り組みをARで再現したポスターを作成。...このサイトの記事を見る

ミキ・ツーリストがウェビナー運営代行に特化した新事業「ミキ・ウェビナーサービス」を立ち上げた。グローバルサービスを売りに、旅行業界以外のニーズ獲得も目指す。...このサイトの記事を見る

昨年発表した新中期経営計画でデジタル基盤の強化を掲げたJTBグループ。スマートデバイス起点でのOMOなどその具体的な戦略をまとめた。...このサイトの記事を見る

国際航空運送協会(IATA)は、国際線再開に向けて、ワクチン接種証明書の統一化、グローバルな検査体制の確立、ePassportの普及の3つの提言を発表。...このサイトの記事を見る

イーオンは、インバウンド需要回復に備え、通訳ボランティアガイドを目指す人向けの講座を、東京会場での受講に加え、新たにオンラインで開講する。...このサイトの記事を見る

エミレーツ航空、エティハド航空、カタール航空の中東3社は、国際航空運送協会(IATA)が開発するデジタル健康パス「IATAトラベルパス」の実証を今春から開始。非接触で安全かつシームレスな手続きに期待は大きい。...このサイトの記事を見る

クラブツーリズムは旅の番組「ハーフタイムツアーズ」で、番組終了後にツアーの無料オンライン説明会を開催する。社員が生出演し、番組で紹介しきれなかっ魅力や企画の裏側を解説。...このサイトの記事を見る

ユナイテッド航空は、新しいデジタルソリューション「トラベル・レディ・センター(Travel-Ready Center)」を立ち上げた。各国の検査体制を確認できるほか、旅行に必要な検査結果やワクチン接種歴をアップロードすることが可能。...このサイトの記事を見る

HISが有料会員制の旅のオンラインサロン「TABIFLEEEEEK」を開設。コロナ禍で海外旅行が困難な状況のなか、旅好き同士のコミュニティを通じて新しい旅の魅力を創出目指す。...このサイトの記事を見る

ジャルパックがフランス・ボルドーからのライブ中継で、名シャトーのワイン飲み比べを楽しむオンラインツアーを実施する。日本にいながらフランス体験を提案。...このサイトの記事を見る

Klook(クルック)が、観光復興応援策として同社の電子チケット販売システムを初期導入費および販売手数料を9月末まで無料に。近頃実施した2億ドル(約207億円)の追加資金調達を原資として、感染防止対策と事業効率化に向けたDX支援。...このサイトの記事を見る

JTBは、トリップアドバイザーの事業部門で体験ツアーやアトラクションのマネージメントサービスを提供する「ボークン (BOKUN)」と提携。ツーリズム・プラットフォームでのタビナカ事業者の機能を強化していく。ハワイでは新たに「オリオリハワイアプリ」を...

プリンスホテルは、会員制ホテル事業「プリンスバケーションクラブ」で「オンライン商談サービス」を開始。客室を3D画面で360° バーチャル内覧ができる機能も提供。...このサイトの記事を見る

R東日本スタートアップとフォトシンスは、Suicaを活用した新たなスマートビル入退館システムの実証実験を2月1日から開始する。新しいSuicaの活用方法を創出。...このサイトの記事を見る

北都交通は今春、道内で運行する空港連絡バスにVisaのタッチ決済を導入する。乗運賃支払いをスムーズにするとともに、コロナ禍で非接触のタッチ決済に対する消費者意識の高まりに対応。...このサイトの記事を見る

箱根DMOらが神奈川県の道路混雑情報や大涌谷駐車場の満空情報などを観光ウェブサイトやデジタルサイネージ上で一元的に発信する取り組みを開始。接触を避け、快適で満足度の高い観光目指す。...このサイトの記事を見る

小田原ゆかりの忍術を指南するオンラインツアー「Online Ninja Experience」が登場。忍者を観光コンテンツとして国内外に発信するとともに、アフターコロナの需要喚起を図る。...このサイトの記事を見る